FIAが認めた「2026年F1エンジン問題」回避不能の真相

2026年シーズンから導入されたF1の新エンジン規定が、ドライバーやファンから厳しい批判を浴びている。最大の焦点は50対50のパワー配分だ。バッテリー管理に過度な依存が生まれ、ストレートで速度が落ちる場面が続出。さらにF1は放送画面上のグラフィックを削除するなど、問題を隠蔽しているとの指摘まである。

そんな中、FIAのシングルシーター責任者ニコラス・トンバジスが、この事態が「予想されていた」と認めた。だが、肝心のルール修正はできなかったという。理由は、変更にはFIAとFOMに加え、最低4つのパワーユニットメーカーの同意が必要だったからだ。

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トンバジスは「4社が同意しなかった」と明かす。新規参入を検討するメーカー（例えばアウディ）にも規制を課すため、50対50の分割は必須だった。しかし、その後の調整段階でメーカー間の足並みが揃わず、予防的な修正が不可能だったのだ。

現行の50対50配分は2028年までに60対40へ変更される予定だが、すでにマイアミGPで一部修正が行われたものの、効果は限定的。特にスパ・フランコルシャンでのベルギーGP後、ドライバーからの不満は頂点に達した。

トンバジスは「我々は問題を予見していたが、メーカー4社の同意が得られなかった」と繰り返し、FIA単独での変更が不可能な現状のガバナンスの限界を認めた。

F1は次世代エンジンとしてV8復活も取り沙汰されており、2020年代終盤にはさらなる抜本改革が予想される。しかし、それまでの間、ドライバーとファンは「不完全な2026年マシン」と向き合い続けなければならない。

「赤信号、みんなで渡れば怖くない」ではないが、メーカーが一致団結しない限り、F1のエンジン問題は解決しない。今後の動向に注目だ。

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