サッカー

アジアも反旗！インファンティーノW杯民営化計画が暗礁

2026年07月31日 18:15

FIFAのインファンティーノ会長が進めるワールドカップの民間投資家への株式売却計画が、まさに大ピンチだ。アジアサッカー連盟（AFC）が金曜日に声明を発表し、欧州（UEFA）、北中米カリブ海（CONCACAF）と連帯して反対の意思を示した。これで3大陸が異議を唱える形となり、会長の描く青写真は大きく暗礁に乗り上げている。

AFCは声明で「FIFAワールドカップは世界サッカーの頂点であり、その強みは全ての大陸連盟とトップクラスのサッカー国家の参加にある」と強調。その上で「競技の一体性と普遍性を損なうリスクのある提案は再考されるべきだ」とバッサリ。さらにFIFAの consultation（協議）プロセスを厳しく批判し、「加盟協会やFIFA理事会さえも置き去りにされている」と痛烈な言葉を並べた。

デニムに合う。履くだけで「ちょいワル」Tapoon

この反対表明のインパクトは計り知れない。FIFAの投票では211の加盟協会の過半数、つまり106票が必要とされるが、UEFAが55票、CONCACAFが35票、AFCが46票をそれぞれ握る。3連盟の票を合計すれば136票に達し、可決は事実上不可能に近い。

事の発端は、FIFAがワールドカップなどの主要大会を運営する新たな商業子会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、外部投資家に少数株を売却する計画だ。投資銀行JPモルガンが作成した25ページの文書には、大会拡大による2035〜39年サイクルで加盟協会あたり2400万ユーロの分配増が見込まれているが、女子サッカーに関する言及は一切ないというからファンは怒り心頭だ。

UEFAは先に「W杯は投資商品として扱われるべきではない。選手や代表チーム、サポーターが何世代もかけて築いてきた遺産だ」と声明。CONCACAFも拒否の立場を明確にした。FIFA側は「誰もサッカーを売っているわけではない」と火消しに躍起だが、すでに3大陸の反対を招き、南米（CONMEBOL）はまだ沈黙、アフリカ（CAF）とオセアニア（OFC）は8月に議論する構えだ。

もしこのまま計画が進めば、FIFA内のガバナンス問題がさらに浮き彫りになるだろう。サッカーファンとしては、美酒や栄光を金の力で歪めてほしくない。ワールドカップは我々全てのもの。アジアの声が世界を動かす瞬間を見逃すな！