サッカー

インファンティーノ会長、W杯投資計画を断念 UEFA・AFC・Concacafが猛反発

2026年08月01日 14:15

FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が、物議を醸していたワールドカップ（W杯）を含む主要大会への外部投資計画を撤回した。世界中から沸き上がった反対の声を受け、土壇場での決断となった。

インファンティーノ会長は「このプロジェクトが分裂を生み出していることが明らかになり、もはや本来の目的のためにならない」と説明。「よって、この提案は進めない」と宣言した。同会長は、男子・女子W杯などの大会への民間投資を認める提案に賛成した211の加盟協会に対し、1協会あたり4000万ドル（約30億ポンド）を支給するオファーを出していたが、大規模な反対に直面していた。

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アジアサッカー連盟（AFC）のサルマン・ビン・イブラヒム・アル・ハリーファ会長は、計画撤回を歓迎。「国際サッカーの未来は、適切な協議と集団的対話、そして確立されたガバナンス構造への敬意を通じて形作られるべきだ」とコメントした。

欧州サッカー連盟（UEFA）は先週木曜日、55の加盟協会がW杯ボイコットを決議。北中米カリブ海サッカー連盟（Concacaf）も加盟協会が計画を「拒否」したと発表した。AFCもUEFAとConcacafとの「連帯」を表明し、3つの大陸連盟が結束。これにより、インファンティーノ会長の計画は事実上、頓挫した。

FIFAの最高執行責任者（COO）ケビン・ラモア氏は、FIFAの執行部自体がこのプロジェクトについて「欺かれていた」と衝撃の告白。さらに、インファンティーノ会長の上級顧問だったカルロス・コルデイロ氏は辞任し、「サッカーにとって悪い取引だ」「サッカーの未来を抵当に入れるものだ」と批判した。

イギリスのアンディ・バーナム首相も「インファンティーノはFIFAを率いるのに間違った人物だ」と痛烈に批判。現在56歳のインファンティーノ会長は、来年3月のFIFA総会で4選を目指しているが、その立場は極めて厳しいものとなっている。

この計画は、FIFAがW杯などの主要大会を運営する商業子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」を設立し、外部投資家に少数株主となる権利を売却するというもの。投資銀行JPモルガンが作成した資料には、大会拡大による2035〜2039年サイクルでの加盟協会への分配金増額が見込まれていたが、女子サッカーに関する言及は一切なかった。

投資家グループの主導役と見られていたのは、アメリカのベンチャーキャピタル「スライブ・エターナル」。創業者は、ドナルド・トランプ米大統領の義理の弟であるジョシュア・クシュナー氏だ。トランプ大統領は金曜日、この計画について初めて言及し、インファンティーノ会長と話し合ったことはないと述べた。

ラモアCOOは「これは一人の人間のプロジェクトだ。会長は人々を結集し、団結させ、鼓舞すべきだが、その逆だった」と厳しく指摘。「もし解任されても構わない。今夜はぐっすり眠れる」と語った。インファンティーノ会長は「全ての関係者を再び結集させたい」と述べているが、その求心力は大きく揺らいでいる。