サッカー

FIFA幹部が内部告発！インファンティーノ会長のW杯民営化計画に反旗

2026年08月01日 02:15

FIFA（国際サッカー連盟）を揺るがす巨大な内部告発が飛び出した。

ジャンニ・インファンティーノ会長が推し進めるワールドカップなどの大会への民間投資家受け入れ計画に対し、FIFAの最高執行責任者（COO）であるケビン・ラモー氏が、異例の長文声明で猛反発。「この計画は一人の人間のプロジェクトだ」と真っ向から批判し、自らのクビすら覚悟した衝撃的な言葉を残したのだ。

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「上司への忠誠心はある。しかし、それ以上に、特定の価値観と同僚を支える義務がある。もしそれで職を失うなら、それも受け入れる。少なくとも今夜はぐっすり眠れるだろう」

ラモー氏は2024年11月にUEFA（欧州サッカー連盟）からFIFAに移籍したばかり。その彼が、インファンティーノ会長を名指しこそ避けたものの、組織の分裂を嘆き「会長は人々を結集し、団結させ、鼓舞すべきだ。しかし、今、私たちはその逆を経験している」と痛烈に非難した。

この計画は、FIFAが新たな商業子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」を設立し、外部投資家に少数株を売却するというもの。JPモルガンが作成した25ページの文書には、トーナメント拡大による収益増加策が記されているが、女子サッカーに関する記述は一切ないという。

この計画を巡っては、すでにUEFAが「ワールドカップは投資商品ではない」と真っ向から反対し、ボイコットも辞さない構え。さらにCONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）も続き、AFC（アジアサッカー連盟）も「FIFAの協議プロセスに根本的な欠陥がある」と批判する声明を発表。FIFAの211ある加盟協会のうち、すでに136カ国が反対に回る可能性が浮上している。

事態はさらに深刻化。インファンティーノ会長の側近で、グローバル戦略・ガバナンス担当上級顧問を務めていたカルロス・コルデイロ氏が辞任を発表した。同氏は「この計画はサッカーの未来を抵当に入れるものだ」と断じ、FIFA史上初の辞任者となった。

イギリスのアンディ・バーナム首相も「この提案は非常識だ。彼はFIFAを率いるのに間違った人物だ」とインファンティーノ会長を直接批判。さらに、ドナルド・トランプ米大統領もこの問題に初めて言及したが、インファンティーノ会長と話をしていないと述べるにとどまった。

一方で、すべての国が反対しているわけではない。FIFAの資金援助に依存するアフリカなどの小国からは、別の声も上がる。ウガンダサッカー連盟のロジャース・ビャムカマ氏は「より多くのリソースをもたらす道は歓迎すべきだ」と、計画の可能性に理解を示している。

FIFA側は「誰もサッカーを売っているわけではない」と強弁するが、組織内部からも、外部からも、かつてないほどの批判が噴出。果たして、世界のサッカーを仕切る巨大組織の未来はどうなるのか。この混乱は、まだ始まったばかりだ。